––––　導入の経緯を教えてください。

当社は、もともと東京本社と大阪支店の2カ所にそれぞれ産業医を選任していたのですが、それ以外の拠点からも健康やメンタルについての相談が人事に寄せられることがたびたびありました。その都度人事側で相談に乗ったり、TV会議を利用して産業医面談を実施したりしていたのですが、業務負担が重く、また相談の直後にタイムリーに対応できないこともあり、課題を感じていました。

また大阪支店においては、より積極的に当社に関わってくれる産業医への切り替えも検討しており、「人事担当の業務負担軽減」と「大阪への産業医アサイン」の両方を解決いただける事業者を探していました。

当時、いくつかカウンセリングサービスや医療相談サービスを検討したのですが、事案発生から面談設定までの手軽さ・迅速さが決め手となり、first callの導入を決めました。
 

 

 

––––　導入後のご感想をお聞かせください。　

狙い通り、人事担当のオペレーション負担は大幅に軽減しました。面談を受けてほしい社員がいる場合は、社員の氏名や現在の状況をシステム上で産業医へ連携しつつ、同じシステム上で社員に医師のスケジュールが登録された予約画面の案内を送ります。後は、人事担当が間に入ることなくシステム上で両者の日程調整が完了し、依頼から数日内には面談を実施できています。

利用状況の確認や請求書のやり取りもすべてシステム内で完結します。その点も人事担当としての工数削減につながりました。

大阪支店での産業医選任についても、当社の希望通りメンタル相談に強い方をアサインいただき、また先生自身のお人柄も気さくで話しやすく、社員との相性もよいと感じています。

結果的に、当社では以前より気軽に「産業医面談」を実施できるようになりました。少しでも気になる社員には、「まずは産業医の先生と、お話してみませんか」とお勧めしています。

また、「オンライン医療相談」についても、社員からポジティブな評価を得ています。相談頻度自体はそこまで高くありませんが、「何かあったら相談できる状態にしてある」ということが、社員から会社への信頼感や働く安心感につながっているようです。
 

 

 

––––　今後の展望について教えてください。

当社は、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人（大規模法人部門）」の認定を、2018年から5年連続で受けています（内2018、2019はホワイト500） 。今後さらに健康への取り組みを加速していくことは、人事担当として大きなテーマです。その中で、特に今注力しているのは、社員の現状を正確に把握することです。さまざまなデータを組みあわせ、会社全体や社員一人一人の健康状態を把握し、実効性のある施策を打っていきたいと思っています。

 

一方で、当社を理解し、寄り添ってくださる産業医の先生も掛け替えのない存在だと思っています。データ収集の仕組み作りなどの体制を整えつつ、先生のお力をうまくお借りし、これからも社員の健康を支えていきたいですね。