セルフケアとは? 働く人にこそ知ってほしい5つの取り組み例

厚生労働省は、適切なメンタルヘルス対策を行うために必要な取り組みとして“4つのケア”を示しており、そのうちの1つに“セルフケア”という項目があります。 「セルフケア」とは、私たちが自分自身で行うことのできるケア。働く人が自らのストレスに気付き、予防対処し、また事業者はそれを支援することで、事業者は労働者に対して、次に示すセルフケアが行えるように教育研修、情報提供を行うなどの支援をすることが重要です。 しかし、「従業員にセルフケアを促したいけれど、どうしたらよいか分からない」「セルフケアの具体的な方法を知りたい」といった人事・総務担当者の方もいるのではないでしょうか。 本記事では、セルフケアについて具体的な取り組み事例とともに解説します。

記事を見る

定期健康診断結果報告書とは? 記入・提出の方法を解説

常時50人以上の従業員を雇用している事業場は、常時雇用する従業員に対して、1年以内に1回の定期健康診断を実施し、定期健康診断結果報告書を所轄の労働基準監督署へ提出する義務があります。本記事では、定期健康診断結果報告書の基本概要、正しい記入方法、提出先、期限について詳しく解説します。

記事を見る

従業員が休職する際の面談の流れと企業側の準備や復職判断のポイント

病気やケガ、メンタルヘルス不調などを理由に、従業員が休職を申し出るケースがあります。特に最近では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うテレワークや外出自粛といった行動の変化によって、精神的な不調を訴える人が増えているのが現状です。この記事では、従業員が休職する場合に行う面談の流れや企業側の準備、復職に向けたフォローについて解説します。

記事を見る

快適な職場環境をつくるための室温管理の基準とポイント

従業員の健康管理に関わる要素の一つに、職場の室温管理が挙げられます。ただし快適と感じる温度・温度には個人差があるほか、新型コロナウイルス感染症(以下、コロナ)の感染対策として、こまめな換気を行うことも必要です。本記事では、『事務所衛生基準規則』で定められた室温の基準をはじめ、快適な職場環境をつくる室温管理のポイントを解説します。

記事を見る

部下が休職する際に上司に求められる対応とは? 休職者を出さないための対策も解説

部下が心身の不調で働くことが困難になった場合、休職の申出を受けることがあります。 日頃の業務で関わりの深い上司にとってはつらいことですが、企業としては症状が深刻化する前に療養を促して、職場復帰に向けた支援をしていくことが大切です。 また人事・総務担当者は、休職者の上司に対して、対応方法を共有したり、場合によってはどう対応すべきか指示したりする必要があります。また、休職を予防するような仕組みづくりも求められます。 この記事では、部下が休職することになった際の上司に求められる対応と、休職者を出さないためのポイントについて解説します。

記事を見る

健康診断の事後措置の流れと企業に求められる4つの義務

『労働安全衛生規則』第44条・第52条では、事業者が常時使用する従業員に対して、1年に1回の定期健康診断を実施するとともに、健康診断の結果に基づいて適切な事後措置を行うことが義務付けられています。この記事では、健康診断実施後に人事・総務担当者が行う事後措置の流れと、4つの義務について解説します。

記事を見る

産業医と医師の違いとは?要件や業務内容も併せて解説

産業医とは、事業場における従業員の健康管理を行う医師のことです。普段は病院で勤務しながら、企業で産業医として活動する医師がほとんどですが、産業医としての活動と医療機関での医師の活動とは異なる点があります。 この記事では、産業医の認定要件と、産業医と医師の違いについて解説します。

記事を見る

従業員が適応障がいになったら? 会社の対応と求められる対策

従業員から適応障がいであることを申告された場合、本人の健康状態の回復、そして労働災害や従業員とのトラブルを防ぐためにも、企業として適切な対応を取る必要があります。この記事では、適応障がいとは何か、また企業としての対応や適応障がいを防ぐための対策について解説します。

記事を見る

健康診断結果の判定区分と項目別の見方を解説

従業員に対して健康診断を実施した際、企業はその結果に基づいて適切な措置を講じる必要があります。しかし、健康診断の結果には専門用語や検査値が多いため、「見方がよく分からない」という人事・労務担当者の方も多いのではないでしょうか。本記事では、日本人間ドック学会の基準値を基に、健康診断結果の判定区分と各項目の見方について解説します。

記事を見る

健康診断の再検査は企業の義務? 必要な対応や費用負担について

健康診断を受診した従業員に再検査の通知があった場合、「どのような対応を取ればよいか分からない」「再検査の費用はどちらが負担するのだろうか」などと疑問を抱える人事・総務管理担当者の方もいるのではないでしょうか。本記事では、従業員の健康診断で再検査が必要になった場合の企業側の対応をはじめ、再検査の費用負担について解説します。

記事を見る

first callの産業保健サービス
産業保健サービス

産業医選任
オンライン産業医面談
健診管理
スポットオンライン面談
first callとは?

firstcallとは
お役立ち資料ダウンロード