メンタルヘルス対策、意外と知らない他社事例

　従業員のためにメンタルヘルス対策を実施しようとしている方、他社が何をしているか気になりませんか？
働き方が多様になるに伴い、メンタルヘルスケアもそれぞれに適した対策が必要になってきています。first callでは、新型コロナウイルス対策真っ只中の2020年6月に、企業におけるメンタルヘルスケアの実施状況をリサーチしました。

テレワーク中のメンタルヘルスケア実施状況

　テレワーク中にメンタルヘルスケアを実施している企業は37%にとどまりました。

以下のグラフは、従業員規模別に実施しているメンタルヘルスケア対策をまとめたものです。

　1on1やオンラインランチの実施、アンケートによる情報収集といったコミュニケーションを増やすための具体的な施策が多く挙げられています。ケアをするためには、社員の健康状態の変化を早期に検知するための仕組みの構築が必要です。年に1度のストレスチェックのタイミングを早めて実施する等、既存の仕組みを活用している企業も見られました。
　多くの企業が導入している「医師に相談できる窓口（first call）」では、相談者は匿名で、各科目を専門とする医師にいつでも相談可能ですので、専門家とのコミュニケーションチャネルの一つとしてぜひご活用ください。

メンタルヘルスケア対策の具体的事例

人事・労務の現場からは具体的な対策例として以下のような声が寄せられています。

「定期的な1on1など、誰かと話す機会を設けることが良いと感じている。」

「最適とは言い難いが、やはりオンライン上でも1on1などのコミュニケーションの取れるもの。 ただ、各Mgrにより判断に偏りがあり、些細なことでも適切なエスカレーションがないと把握しきれない。」

「人事から定期的にアナウンスすること。特にリモートワークでのハラスメントの事例など。」

「Teams等を使ったオンラインミーティング。」

「定期的な情報提供と連絡先の周知。」

「出社型出勤への切り替えが一番効果的だった。」

　オンラインツールを活用したコミュニケーション機会を増やすことを対策として挙げている企業が多くありました。各部門の上長と人事のそれぞれが適切にコミュニケーションをとること、そのために必要なツールを揃えることから着手している企業が多いようです。また、社内人材だけでなく外部の専門家とのコミュニケーション窓口を用意することも有用であると考えます。
　first call医療相談では、チャット型医療相談とTV電話での医療相談の2種類を提供しています。24時間365日、場所と時間を選ばずに相談できるチャット型相談、顔を見ながらリアルタイムに医師とコミュニケーションをとりたい方はTV電話相談と、ご利用者の状況に応じて使い分けることが可能です。従業員100名まで月額20,000円（税抜）でご利用いただけます。1人あたり月額200円相当で医師とのコミュニケーション機会を社員に提供することができます。また、オンライン医療相談のオプションとして、オンラインで完結するストレスチェックツールも提供しています。何名でも、何回のご利用でも無料ですので、ご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。

現役産業医による従業員の健康ケアや産業保健セミナー

　経験豊富な産業医によるオンラインセミナーも不定期で開催しています。ぜひ、以下のセミナー情報をご確認ください。

<<調査概要>>
アンケート実施期間：2020/6/11～2020/6/17
対象者：「first call」産業保健支援サービス導入企業の人事担当者
回答方法：WEBを利用したアンケート調査
有効回答数：83社（うち、テレワーク実施中の企業70社）

<<first call 産業保健支援サービスとは>>
「first call」では、法人および健康保険組合向けに以下3つの産業保健支援サービスを提供しています。従業員のメンタルヘルス対策や健康管理をワンストップでサポートすると同時に、オンライン化と管理システムの導入により人事労務担当者の業務負担を軽減します。
https://service.firstcall.md/service/about

①　オンライン医療相談
日常生活における自身と家族の体調の不安や悩みについて、チャット形式とテレビ電話でいつでもどこからでも医師に相談いただけるサービス。内科や小児科、産婦人科、精神科など全12科目での相談（匿名）に専門医が実名で回答します。
②　産業医訪問・オンライン面談
産業医の定期訪問からオンラインでの面談まで、産業医業務を受託するサービス。MedPeer(*1)の12万人以上の医師ネットワークを活かし、日本全国で同じ品質の産業医業務を提供することが可能です。
③　ストレスチェック
WEBで簡単に従業員のストレスチェックや、部門やチームなど職場毎のストレス状況を可視化するサービス。オンライン医療相談の無料オプションとして提供し、オンライン産業医と合わせて導入することで、ストレスチェック後の産業医面談までをオンライン上で一元管理しながら実施することが可能となります。厚生労働省が推奨する職業性ストレス簡易調査票（57項目）に準拠。受検結果は労働基準監督署への報告にご活用いただけます。

*1 　MedPeer
メドピア株式会社（東証一部上場）が運営する医師専用のコミュニティサイト。全国の医師の3人に1人が参加しているオンラインサービス。first callを運営する（株）Mediplatはメドピア株式会社の子会社の一つ。