メンタルヘルス対策、意外と知らない他社事例

2024/08/25（更新：2024/08/31）メンタルケア

　従業員のためにメンタルヘルス対策を実施しようとしている方、他社が何をしているか気になりませんか？
働き方が多様になるに伴い、メンタルヘルスケアもそれぞれに適した対策が必要になってきています。first callでは、新型コロナウイルス対策真っ只中の2020年6月に、企業におけるメンタルヘルスケアの実施状況をリサーチしました。

目次[非表示]

・テレワーク中のメンタルヘルスケア実施状況
・メンタルヘルスケア対策の具体的事例
・現役産業医による従業員の健康ケアや産業保健セミナー

テレワーク中のメンタルヘルスケア実施状況

　テレワーク中にメンタルヘルスケアを実施している企業は37%にとどまりました。

以下のグラフは、従業員規模別に実施しているメンタルヘルスケア対策をまとめたものです。

　1on1やオンラインランチの実施、アンケートによる情報収集といったコミュニケーションを増やすための具体的な施策が多く挙げられています。ケアをするためには、社員の健康状態の変化を早期に検知するための仕組みの構築が必要です。年に1度のストレスチェックのタイミングを早めて実施する等、既存の仕組みを活用している企業も見られました。
　多くの企業が導入している「医師に相談できる窓口（first call）」では、相談者は匿名で、各科目を専門とする医師にいつでも相談可能ですので、専門家とのコミュニケーションチャネルの一つとしてぜひご活用ください。

メンタルヘルスケア対策の具体的事例

人事・労務の現場からは具体的な対策例として以下のような声が寄せられています。

「定期的な1on1など、誰かと話す機会を設けることが良いと感じている。」

「最適とは言い難いが、やはりオンライン上でも1on1などのコミュニケーションの取れるもの。ただ、各Mgrにより判断に偏りがあり、些細なことでも適切なエスカレーションがないと把握しきれない。」

「人事から定期的にアナウンスすること。特にリモートワークでのハラスメントの事例など。」

「Teams等を使ったオンラインミーティング。」

「定期的な情報提供と連絡先の周知。」

「出社型出勤への切り替えが一番効果的だった。」

　オンラインツールを活用したコミュニケーション機会を増やすことを対策として挙げている企業が多くありました。各部門の上長と人事のそれぞれが適切にコミュニケーションをとること、そのために必要なツールを揃えることから着手している企業が多いようです。また、社内人材だけでなく外部の専門家とのコミュニケーション窓口を用意することも有用であると考えます。
　first call医療相談では、チャット型医療相談とTV電話での医療相談の2種類を提供しています。24時間365日、場所と時間を選ばずに相談できるチャット型相談、顔を見ながらリアルタイムに医師とコミュニケーションをとりたい方はTV電話相談と、ご利用者の状況に応じて使い分けることが可能です。従業員100名まで月額20,000円（税抜）でご利用いただけます。1人あたり月額200円相当で医師とのコミュニケーション機会を社員に提供することができます。また、オンライン医療相談のオプションとして、オンラインで完結するストレスチェックツールも提供しています。何名でも、何回のご利用でも無料ですので、ご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。